円満退職までの5つのステップとは・・・?!

上司へ相談しよう

 転職先が決まったら直属の上司に相談します。単に「退職することに決めました」などと、一方的な言い方にならないように配慮しましょう。非常に冷たい印象を与え、円満退職をする上でもあまり効果的な伝え方とはなりません。

 大事なのは、“相談”すること。既に心の中で退職を決意していたとしても、まずは“相談”という形で直属の上司と話をするようにしてください。

 相談した上で退職の決意をしっかりと伝える時には、退職理由を聞かれても「一身上の都合」とだけ回答しましょう。ここで会社を非難するような言葉だけは言わないこと。これが円満退職に繋がらない原因になることは、さすがにわかるはずです。

退職日を決めよう

 退職日は上司と打ち合わせて決めますが、あくまで職場の事情を優先させるつもりで。転職先が決まっていても、退職日の延期を求められたら転職先の入社予定日を延期しなくてもよい範囲で決めます。

 ここは調整能力の見せどころ。60歳を超えているベテランの社会人ならこのあたりまで考えた上で退職日を決定し、そう持っていけるように話し合いを進めていかなければいけません。

 そもそも、転職先の入社日が決まっている場合はあまり延期すると内定を取り消される危険性もあるので十分注意したいところです。

退職願を書こう

 退職願を提出する時期、提出先を最初に確認しましょう。退職理由は「一身上の都合」以外には書かないこと。本音を書いたりするとあなたを引き留めるために会社があなたの不満点を改善したりする危険性もあります。こうなると退職の時期が大幅に遅れる可能性も出てくるため、引き留めに合わないために退職理由は黙っているほうが賢いのです。

 もし上司と相談した上で退職の日取りも、そこまでのスケジュールもしっかりと決まっているようであれば、退職願ではなく“退職届”を提出するようにしてください。

 退職願はあくまでもお願い。退職届は「退職します」ということを明確に示す書類なので、それを受け取ってもらった時点で退職を認められたことになり、受け取った方も後でぐだぐだと何かを言うことができなくなるはずです。

仕事の引き継ぎ

 退職までに責任を持って引き継ぎを完了させます。円満退職にならない人は、多くがここで手を抜きがち。「辞めたい」という気持ちが逸るのか、それともただ面倒臭いだけなのか。何れにしても引き継ぎをしっかりと丁寧に行わなければ円満退職は有り得ないでしょう。

 会社側に、退職することを納得してもらっていなかったとしても、引き継ぎさえ責任を持って行えば納得してもらえるもの。絶対に手を抜いてはいけないステップとなります。

返却物と書類の申請など

 会社の所有物が手元にあれば全部返却する必要があります。社会保険関係や税金関係など必要な書類があれば総務部などにお願いして発行してもらうようにします。

 ここも面倒臭がらずに確実に行わなければいけません。特に会社の秘密事項に関わるような書類やデータ等は必ず返却すること。これが後で大きなトラブルとなる可能性もあり、紛失したり横流ししたりなどすれば損害賠償を求められることも。

 円満退職し、退職後のトラブルを避けるためにも、返却物には特に気を遣っておきたいところです。



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